サプリメントが売れている。例えば、サントリーのセサミンは１００億を軽く超える売り上げがあるらしい。やずやのにんにく卵黄にしても数百億売れているそうだ。
それ以外にも協和発酵や小林製薬等製薬企業はもちろん、名も無いような弱小メーカー自社開発したり海外から輸入したりしている。
中国からも輸入されていたりする。
しかし、これらのサプリメントは本当に安全なのだろうか？とは誰もが抱く疑問だろう。
厚生労働省は、サプリメント（栄養補助食品）などの健康食品に関し、安全性をどう確保するかについて検討する有識者会議を４月に設置することを決めた。
同省では食品衛生法の改正も視野に入れており、食品に含まれる成分の届け出の義務化の是非などについて有識者会議で協議する、という。
今回検討対象となるのは、法令上、一般食品と同じ扱いを受けている健康食品である。
国の審査を経て効能表示を認めた「特定保健用食品」や国の基準に合えば栄養分の機能が表示できる「栄養機能食品」は検討の対象ではない。これは安全性について必要なチェックがされているからだろう。
ということは、これまで野放しになっていた食品扱いの健康食品にもメスが入る可能性があるということだ。
食品扱いというのは、天然から抽出したもので食経験があるようなものを添加した場合は、普通の食品として、何のチェックもなく販売されるということだ。
これでは発がん性のある組み合わせの成分を混合した食品も普通に売られてしまうおそれがある。
これらの食品の国内の市場規模は健康ブームとともに拡大、２０００年には１・３兆円（推計）あり、１０年には３・２兆円に達すると試算されており、このあたりで安全性について検討するのは必要だと思われる。
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